ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！以下のフォームから感想などを是非お送りください！⁠⁠https://s5q8n.share.hsforms.com/2DQDbLME2SW-1gEIXDG_Cxg⁠今回のゼロワンラジオは、「大型の事業には何が必要なのか？」をテーマにお届けします。トップダウンで大型事業を立ち上げるケースはどの企業にも存在しますが、現場（ボトムアップ）からの提案で1000億クラスの事業を生み出すためには、いくつかの条件が揃う必要があります。本エピソードでは、ジョージがこれまでの支援経験から導き出した「大型事業が起きるための条件」を言語化しています。① 個人の実績と正当性：既存事業において「仕事ができる（自ら考え動ける）」というトラックレコードがあり、周囲が「あの人なら」と納得する正当性。② 事業立ち上げの能力と経験：営業力だけでなく、リーダーシップや周囲を巻き込む力、そして事業開発そのものの経験（または専門教育）。③ エース級で固めたチーム：激しい競争を勝ち抜くには、中途半端なアサインではなく、開発・企画・ビジネスそれぞれの領域の「優秀なエース」を集める。④ トップを「承認させる」能力：経営層と目線を合わせ、異なる価値観を持つ人々を納得させる（共通言語を作る）高度な社内政治力。⑤ インセンティブと会社の文化：挑戦に見合う報酬や、大企業ならではの「動かせる資金の大きさ（イントラキャピタル）」といったインセンティブと、それを後押しする文化。大企業で大規模な新規事業を立ち上げたいと考えるエース人材や、次世代のイノベーションリーダーを発掘・育成したい経営層に最適な内容です。□トピック00:00 オープニング04:33 今回のテーマ「大型の事業には何が必要か？」07:20 メーカー出身者が陥りやすい「モノ中心」のマクロ予測10:56 条件①：実行者個人の「実績」と「周囲の納得感（正当性）」13:54 条件②：事業立ち上げの能力と経験14:52 条件③：開発・企画・ビジネスの「エース級」で固めたチーム16:11 条件④：インセンティブ（動かせる金額の大きさ）と会社の文化18:50 トップを「承認させる（目線を合わせる）」のも個人の能力である■合田ジョージ・羽山友治著『新規事業の本質』について8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。▼ 執筆に込めた想い（note）合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。併せてご覧いただけますと幸いです。⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠⁠▼ 【第1章】試し読みはこちら⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠⁠▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら⁠⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠⁠MC#1合田ジョージ GEORGE GODA株式会社ゼロワンブースター代表取締役MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。MC#2上田夏生 NATSUKI UEDA大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。MC#3奥田敦葉 ATSUHA OKUDA同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

Ask this episode

“What did the council decide on item 42?” — answered with the speaker and the moment.

Transcript

Related